一般的にダム・道路の建設など規模の大きな建設事業において、大気や水質、
騒音や振動といった項目ごとに環境影響評価が実施され、さまざまな面からの
結果を基に環境の保全が図られるよう配慮されています
環境影響評価は事業単位で実施される傾向にあり、対象を絞り込んだ詳細な調査は
行いやすいものの、広域での調査・分析には、かかる労力と費用の問題が生じます
さらに、環境影響評価では、開発への規模の大きさによらず、環境へのインパクトの
大きさに注視する面もあるように、広い範囲での調査対象の位置づけを明確に
することが大切ですが・・・・・
現実的には適した分析方法が少ないのが現状です
広域的な調査・分析が必要な対象として植生分布があります
植生は、生態系を維持する自然環境の一部をなす役割に加えて、
環境保全、防災、景観などの面で重要な機能を有しており、
建設事業を実施する上で様々な視点からの現状分析が必要となってきています
そこで、我々の研究室では、広域データとして地球観測衛星データ(以降、衛星データ)
を採用するとともに、植生分布の連続性を空間的に分析する方法を提案しています
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