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入試情報 | 学部入試 | 入試制度その他制度

入学手続時納入金振替制度


入学検定料・併願検定料

公募制推薦入試

入学検定料:30,000円
併願検定料:併願数に関わらず一律5,000円(合計最大35,000円

同一試験日に「型」「方式」や「他学部併願」および共通テスト併用入試を併願する場合、
一律5,000円で併願が可能です。

一般選抜
共通テスト利用入試

入学検定料:2出願まで一律5,000円
併願検定料:3出願以上は一律5,000円(合計最大10,000円

同一入試区分において2出願までは5,000円
3出願以上は一律プラス5,000円で、「学部・学科」「型」の併願数に関わらず出願できます。

総合型選抜 AO入試

法・国際・経済・経営・現代社会・理工・看護・農学部
入学検定料:
<第1次選抜>15,000円
<第2次選抜>15,000円

薬学部
入学検定料:30,000円

課外活動優秀者入試 入学検定料:30,000円
専門学科・総合学科出身者入試
女子特別入試
外国人留学生入試
社会人入試
帰国生徒入試
  • 消費税は課されません。一旦納入された検定料は返還できません(「入学検定料返還制度」を除く)。
  • インターネット出願については本学の入学検定料から、「インターネット出願割引」により、5,000円の値引きが適用されます(上記は割引き後の金額を記載)。

試験料

編入学試験 編入学検定料:35,000円

入学検定料返還制度

一般選抜 前期日程と中期日程は同時出願がオススメです。

一旦納入された入学検定料は返還しません。ただし、つぎの場合に限り、入学検定料を返還します。
一般選抜 前期A・B日程の合否発表日より前に、中期日程の出願締切日を設定している関係上、前期A・B日程の合否結果を確認したあとでは、中期日程の出願ができません。一般選抜 前期A日程・B日程中期日程の両方に出願し、前期A・B日程で合格した学部・学科と中期日程で第一志望出願した学部・学科が同一で、中期日程を欠席した場合は、中期日程の入学検定料を返還します。

入学検定料の負担を軽減するため、所定の申請手続を行うことで中期日程の入学検定料・併願検定料を返還します。
「中期日程」の他学部併願、共通テスト併用入試 前期・中期、共通テスト利用入試 前期・中期の入学検定料・併願検定料は返還対象になりません。 詳細は、「学生募集要項」を確認してください。


共通テスト利用入試の入学検定料免除制度

  • 一般選抜 前期A日程同時出願した場合の共通テスト利用入試の入学検定料免除は、1試験日に対して1出願分無料になります。
  • 一般選抜 前期A日程・B日程および中期日程は、それぞれ「共通テスト利用入試 前期または中期いずれか」を同時出願により1出願分無料で併願できます。
  • 一般選抜後期日程は「共通テスト利用入試 後期Ⅰ」を同時出願により1出願分無料で併願できます。

特別奨学生チャレンジ制度

公募制推薦入試、総合型選抜 AO入試、総合型選抜 課外活動優秀者入試、総合型選抜 専門学科・総合学科出身者入試、総合型選抜 女子特別入試、その他各種専願制入試の入学手続完了者が、「一般選抜 前期A日程(3科目型)」および「共通テスト利用入試 前期(3または4科目型)」の『特別奨学生チャレンジ制度』に出願する場合、「一般選抜 前期A日程(3科目型)均等配点方式」および「共通テスト利用入試 前期(3または4科目型)」それぞれ1出願分の入学検定料が無料(最大2出願分)になります。
ただし、出願できる学部・ 学科は、公募制推薦入試、総合型選抜 AO入試、総合型選抜 課外活動優秀者入試、総合型選抜 専門学科・総合学科出身者入試、総合型選抜 女子特別入試、その他各種専願制入試で入学手続を行っている学部・学科に限ります。出願対象者には、特別奨学生チャレンジ制度のご案内をUCARO(受験ポータルサイト)を通じて行います。


他学部併願制度・第二志望制度


得点調整

公募制推薦入試および一般選抜では、問題難易差および試験日間、選択科目間における不公平をなくすため、「中央値補正法」による得点調整を行います。「中央値補正法」とは、各受験科目の中央値にあたる受験生の得点を満点の60%に置き換え、その補正値をもとに他の受験生の得点を調整する方法です。


専門学科・総合学科出身者入試における資格評価基準の取扱い

  1. 資格の種類等に応じて点数化します。
  2. 複数の資格に該当する場合、①同区分の評価事項については最高実績のみを採用し、重複加算しません。②異区分の評価事項については、25点を限度として加算します。
  3. 取得資格評価における資格取得年月は問いません。

女子特別入試における諸活動・資格評価基準の取扱い

  1. 各評価事項については、各種活動の種類・実績、資格の種類等に応じて点数化します。
  2. 取得資格評価における資格取得年月は問いません。
  3. 出身学校において確認可能な項目に限ります。

注意

複数の評価事項に該当する場合、

  1. 同区分の評価事項については、最高実績のみを採用し、重複加算しません。
  2. 異区分の評価事項については、25点を限度として加算します。